法人向けＶプリカギフト導入のメリット解説「インターネット上のVisa加盟店で使える」
「法人向けＶプリカギフト」導入のメリット「インターネット上のVisa加盟店で使える」
法人向けＶプリカギフトには、贈られる人（ユーザー・顧客・従業員・関係者・協力者など）にとってのメリットとして
というものがあります。
「インターネット上のVisa加盟店で使える」ことにどういうメリットがあるのでしょうか。
そもそも、Visaとは？
Visa（ビザ）とは
世界的に決済技術を提供している企業の会社名（米国法人：Visa Inc、日本法人：ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社）です。
決済をしたい利用者がVisaブランドのクレジットカード、デビットカード、プリペイドカードなどの決済カードをVisaの加盟店で使うことで、決済ができるようになります。
この決済システムを世界的に提供している会社が「Visa（ビザ）」なのです。
日本では、このようなクレジットカード、デビットカード、プリペイドカードで利用できる決済システムのことを「国際ブランド」と呼びます。
日本でもっとも普及している国際ブランドがVisa
国際ブランドには
- Visa
- Mastercard
- JCB
- DinersClub（Diners）
- AMERICAN EXPRESS（AMEX）
- UnionPay（銀聯）
- ディスカバー
があります。
日本のクレジットカードの利用実態のアンケート調査
- 調査時期：2016年11月8日～11月18日
- 調査対象者：日本全国18～79歳の男女
- 調査人数：185,495名
- 調査方法：オンライン調査
- Visa：55％
- Mastercard：12％
- JCB:30％
- AMERICAN EXPRESS：2％
少なくとも日本では「Visaの利用者数が一番多い」という調査結果が出ているのですから、加盟する店舗も「Visa」は使えるようにしなければと考えるため、日本でクレジットカードが使える店舗であれば、ほぼVisa決済に対応しているのです。
また、オンラインでサービス展開している通販サイト、オンラインショッピングモール、ECサイト、オンラインサービス等は、クレジットカード決済を導入しているところがほとんどですから
- ECサイト、通販サイト
- オークションサイト、フリマアプリ
- アプリの課金
- オンラインゲーム
- 動画・音楽配信サービス
- 音楽配信サービス
- 電子書籍・漫画
- 宅配・デリバリーサービス
など幅広く利用ができるので、贈られた方にも喜ばれます。
※継続利用など一部ご利用いただけない先があります。
消費者庁の発表している調査データを見てみると、下記のようになっています。
消費者によるオンラインショッピング
- 調査時期：2016年6月17日（金）～19日（日）
- 調査対象：20歳以上のインターネット利用者
- 調査人数：510名
- 調査方法：オンライン調査
オンラインショッピングの利用経験
- オンラインショッピング等をしている：93.7％
- オンラインショッピング等をしている：6.3％
クレジットカードによるオンラインショッピングの1回あたりの平均支払額
- 500円未満：1.5％
- 500円～1千円未満：5.1％
- 1千円～5千円未満：51.0％
- 5千円～1万円未満：27.8％
- 1万円～5万円未満：13.4％
- 5万円～10万円未満：0.5％
- 10万円～0.7％
出典：消費者庁「オンライン決済・スマホ決済に関するアンケート結果」
上記調査の調査時期は2016年であり、キャッシュレス化が進む現在では、より多くの方がオンラインショッピングを利用しているため、利用額も上昇していることが予想されます。
実際にギフト券に関するアンケートを見ても、「キャンペーンでギフト券をもらえるとしたら、どこで使えるギフト券が良いですか？」という質問に対して「Visa加盟店で使える」が一番多い回答を集めています。
キャンペーンでギフト券をもらえるとしたら、どこで使えるギフト券が良いですか？
- Visa加盟店で使える（全世界5000万店舗以上）；68.9%
- 特定の店舗・サイトでのみ使える：16.3%
- 特定のショッピングモールのみで使える：7.7%
- 特定のQR決済の残高に充当：7.1%
出典：法人カード比較コンシェル「プリペイドカード・ギフト券利用者への総合調査」
法人向けＶプリカギフトは、贈られた方が使いやすい、使う選択肢の多いギフト券です。販促キャンペーンやプレゼントキャンペーンにおすすめです。